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アラテクト:耐震改修の必要性

耐震化率を上げることで、全壊棟数や死者数を大幅に減少することができる

※今後30年以内に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率地図地震調査研究推進本部「全国地震動予測地図2014年版」資料より

※今後30年以内に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率地図地震調査研究推進本部「全国地震動予測地図2014年版」資料より

大地震の発生が予測される中で
耐震性に問題のある住宅が
全国で約1,000万戸※も現存しています。

※平成20年国土交通省推計値

もし、住宅など建築物の
耐震化率を100%にすると、
全壊棟数や死者数が約9割も減らせます。

出典:中央防災会議 首都直下地震対策検討ワーキンググループ資料より

出典:中央防災会議 首都直下地震対策検討ワーキンググループ資料より

耐震改修が必要な住宅とは?

日本ではこれまでの大地震を教訓に、建築基準法の見直しが1981年、2000年に行われてきました。
そして現在、今後発生が予測されている首都直下地震や南海トラフ巨大地震を想定した耐震改修の必要性が問われています。

耐震改修が必要な住宅とは?

新耐震基準の住宅でも耐震診断・耐震改修を

工学院大学 名誉教授 宮澤健二

工学院大学
名誉教授 宮澤健二

首都直下地震や南海トラフ巨大地震をはじめ日本全国で大地震の発生が予測されており、その被害を最小限に食い止めるための方法の一つとして、住宅や建築物の耐震化が重要です。

しかし、いまだに約1,000万戸の住宅の耐震性が不十分な状態であり、これらの建物の耐震化が喫緊の課題となっています。

特に、昭和56年以降(新耐震基準)の住宅でも、耐震診断依頼物件の約85%が耐震性に問題があり、比較的新しい住宅でも耐震性能を強化する必要があることが最近の民間団体調査※で明らかになってきています。

これまで旧耐震基準の住宅が中心だった耐震診断を、新耐震移行後の住宅にも拡大させることはもちろん、より簡易で所有者にとって負担の少ない耐震改修工法の普及が求められています。

※日本木造住宅耐震補強事業者協同組合(木耐協)「2014年12月調査データ」より

首都直下のM7クラスの地震による震度分布図

首都直下のM7クラスの地震による震度分布図

出典:中央防災会議 首都直下地震対策
検討ワーキンググループ資料より

南海トラフ巨大地震の想定震源域

南海トラフ巨大地震の想定震源域

出典:2013年地震調査研究推進本部 地震調査委員会資料より