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アラテクト:耐震リフォームガイド

耐震リフォーム(耐震改修)とは?

耐震改修は、建物にどれくらいの耐震性能があるかを総合的に判断し、それに基づいて耐震改修工事を行います。

建築士などの専門の技術者が現地調査を行い、耐震診断結果をもとに建物の耐震性を向上するために耐震補強計画を策定し、計画通りに工事を行うという流れになります。

耐震リフォームの手順

Step1.現地調査

現地調査のポイント
  • 筋かいの有無や接合部の状況(金物がないなど)
  • 外壁仕上げや劣化の状況(外壁のヒビなど)
  • 基礎・床下の劣化の状況(基礎のヒビや木材の腐れなど)
  • 壁の位置や内装劣化の状況(雨漏りのあとなど)

Step2.診断&判定

評価方法

大地震(震度6〜7以上)によって建物が倒壊する可能性があるかどうかの判定を、建物に必要な耐力と保有する耐力との比較により行います。

[上部構造評点]

上部構造評点

[地盤・基礎]

地盤・基礎については、地震時に起きる被害について注意事項を記述します。

評価基準
上部構造評点 1.5未満 1.0以上〜 1.5未満 0.7以上〜 1.0未満 0.7未満
判定 倒壊しない 一応倒壊しない 倒壊する可能性 倒壊する可能性が高い

出典:(財)日本建築防災協会「木造住宅の耐震診断と補強方法」より

Step3.耐震補強計画

耐震診断士が補強計画の設計を行う。

耐震診断士が補強計画の設計を行う。

Step4.耐震改修工事

補強計画に従い工事を行う。

耐震リフォームプラン例

プラン例1キッチンのリニューアルと一緒に1階だけのカンタン耐震リフォーム

1980年に建てた住宅<新耐震基準(昭和56年)以前の建物>

築年数が古く建物も劣化しているので、水回りの交換とあわせて、耐震リフォームがおすすめです。
キッチンのリニューアルと一緒に1階だけのカンタン耐震リフォーム

※2階部分は劣化部の補修により現況の劣化度が改善され、壁の補強なしで上部構造評点が1以上となる事例です。
(現況劣化低減係数0.73⇒補修後の劣化低減係数0.9)

プラン例2築浅で接合部補強なし 壁補強も少ないカンタン耐震リフォーム

1995年に建てた住宅<新耐震基準(昭和56年)以降で建築基準法改正(平成12年)までの建物>

築年数が少ないと接合部の補強が不要など補強箇所が減る傾向にあるため、よりカンタンに耐震リフォームができます。
築浅で接合部補強なし 壁補強も少ないカンタン耐震リフォーム

※2階部分は劣化部の補修により現況の劣化度が改善され、壁の補強なしで上部構造評点が1以上となる事例です。
(現況劣化低減係数0.73⇒補修後の劣化低減係数0.9)