庭空間の基本を押さえたあとは、自宅の庭づくりを具体的に考えましょう！必須の確認ポイントや完成までの流れをご紹介します。
1庭づくりの目的を明確にしよう
いきなり施工会社に相談するのではなく、まずは自宅のお庭の状況を理解し、完成後のイメージを膨らませることが大切。
ここでは、どのような視点で確認すると良いのかをご紹介します。
●なんとかしたい困りごとは？
「デッキを設置したけれど、活用しきれていない」「年々、草むしりが負担になってきた…」などお庭のお悩みを明らかにしましょう。
●周辺環境を把握しよう
お庭と隣地や道路との距離、通行人の多さ、日当たりなど、周囲の環境をきちんと確認すると、より過ごしやすいお庭にするために必要なアイテムがわかります。
●思い描くお庭のイメージは？
お庭のテイストを決めるだけではなく、お庭でゆっくりくつろぐ、洗濯スペースを増やすなど、使い方を考えましょう。WEBサイトやSNSなどで理想のイメージに近い事例を探してみましょう。
2お庭の居心地をよくするポイント
お庭の状況を把握し、理想のかたちをイメージすると、おのずと必要なアイテムがわかってきます。
その際にいくつかのポイントを押さえておくと、より居心地のよい空間にすることができます。
A「屋根」でどんな時でも活用できるように
屋根があれば日差しを遮ってくれるので快適な空間に。小雨でもデッキ空間を使えるので、お庭を楽しめる時間がより長くなります。
B暮らしに合わせた「動線づくり」を
車での外出が多い方やペットを飼っている方は、駐車スペースや玄関とお庭との間に出入り口や動線をつくると移動がしやすく、お庭をより便利に使えます。
C圧迫感・閉塞感がない「目隠し」に
光や風を通すタイプのフェンスやスクリーンを選ぶと、開放感を保ちつつ景観やプライバシーを確保できます。
D「植栽」を上手に配置
植栽は四季折々の変化を楽しむだけでなく、外からの視線をカットする役割も果たします。自然の香りや潤いが感じられ、目隠しにもなるバランスが理想的です。
E「メンテナンス性」に優れた床選びを！
いつまでも床が濡れたままだと、お庭に出るのもおっくうになりがち。汚れに強く、水はけがいいデッキは居心地の良いお庭に欠かせません。
F「室内とお庭の高さ」をフラットに
デッキと室内の床の高さを近づけると、お庭への移動がスムーズに行えます。デッキからお庭に続くステップを設けると、より室内とお庭の行き来がしやすくなります。
【庭づくり整理ノートをつくってみよう！】
庭づくりへの希望やアイデアがたくさん出てきたときに便利なのが「庭づくり整理ノート」。
現状の暮らしやお庭の状況、つくりたいお庭のイメージを整理できるので、庭づくりのゴールが明確になります。
庭づくりのプロに相談する前に「庭づくり整理ノート」で条件や要望を整理して持参すれば、担当者にイメージを共有しやすく、伝え忘れの心配もありません。ショールームへお越しの際や施工会社とのご相談の際に、ぜひご活用ください。
PDFダウンロード(344KB)3庭づくり完成までの流れを知ろう
庭づくりの目的やイメージがまとまれば、次は施工会社選び。
ここでは施工会社の選定から完成・引き渡しまでの流れをご紹介します。
1依頼する施工会社を探す
相談したい施工会社を何社か探して連絡を取ります。相談内容と現地調査の結果から初回のプラン提案が行われます。プラン内容だけでなく、工事費用や担当者との相性も比較検討して施工会社を選びましょう。
2お庭のデザインやアイテムの決定
施工会社の選定後は理想のお庭を目指して打ち合わせを重ねます。プランが固まったあとは、どの製品を設置するか、テイストに合わせた色など、アイテムの詳細を決めていきます。
3工事開始（土木工事、左官工事、金物工事、
植栽工事など）
プラン内容と費用に納得し契約を交わせば、工事がスタート。工事期間中は、スケジュール通りに進んでいるか、施工は図面通りか、アイテムの素材や色に間違いがないかなど、現場で確認しておくと安心です。
4完成～引き渡し
完成後はプラン通りに仕上がっているか、営業担当や施工会社と一緒に確認します。不具合があれば指摘して、補修などを依頼。問題がなければ、そのまま引き渡しになります。
※上記を漫画で分かりやすく見たい人は
こちらをご覧ください
4お金や届出のことも要チェック
初期費用だけでなく、設置後に毎年発生する「固定資産税」も考えておきましょう。たとえば、屋根や柱が存在するガーデンルーム・サンルームは、住宅の一部とみなされるため課税対象となります。自治体によって変わることもあるので、想定外の出費にがっかり…とならないよう、プランニング時に確認しておきましょう。
●届出について
ガーデンルームやサンルーム、テラス（屋根・囲い）は建築物になるため、建築確認申請が必要な場合があります。床面積が10㎡を超える場合や、防火地域・準防火地域に建築する場合は建築確認申請が必要となるため、プランニング時に確認しておくと安心です。費用を支払って施工会社で申請を代行してくれる場合もありますので、依頼時に相談しましょう。
