カーポートを後付けする場合、建築確認申請や建ぺい率、防犯対策など気を付けなければならないポイントがいくつかあります。
しかし、専門用語が多く、どのように気を付けなければならないのか分からないという方もいるのではないでしょうか。
本記事では、カーポートを後付けする流れに触れつつ、気を付けたいポイントや設置費用の目安について解説します。カーポートの後付けを検討している方は、ぜひ参考にしてください。
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※記事内での費用はあくまで目安の金額で、住宅環境や情勢によって、費用が前後する可能性があります。実際の金額は施工業者にご確認ください。
日本大学工学部 建築学科 卒業。1988年から現在まで、ゼネコンから地元工務店で建築士としてで活動中。
【保有資格】目次
カーポートの商品によってサイズやデザインは異なるものの、工事の流れはほとんど同様です。
ここでは、一般的な流れを見ていきましょう。
工事開始から設置までの日数はカーポートのサイズによって変動します。
例えば、1台用のカーポートの場合、工事が1日で終わるケースもあります。3〜4台用の大きいカーポートの場合、大規模な工事になるため、5日程度の日数を要する可能性もあります。
「自宅の敷地内で自由に使える面積があれば、カーポートを設置できる」というわけではありません。カーポートを設置する場合、建築確認申請や建ぺい率について把握しておかなければなりません。
ここでは、カーポートを後付けする際に気を付けたい下記の5つのポイントについて解説します。
カーポートは建築物に含まれるため、建築確認申請が必要な場合もあります。
基本的に建築物を建てる際には建築確認の申請が必要です。建築確認申請とは建築基準法や都市計画法などの各種条例が守られているかを判断するために提出します。
カーポートなどの壁が無く、開放性のある建築物は緩和措置が適用されるものの、屋根面積が10平方メートル以上を超える場合、建築確認申請の提出が求められます。
建築確認申請は施工業者ではなく、カーポートの所有者、つまり建築主が提出しなければならないため、事前に確認しておきましょう。
建ぺい率とは、敷地面積に対して建築物を設置できる面積の割合です。カーポートは建築物に該当するため、建ぺい率の計算に含まれる点を把握しておきましょう。すでに建ぺい率を超えている場合、敷地内にカーポートを設置できません。
建ぺい率の範囲は、建築基準法において30~80%と決められているものの、各市町村で定められている上限があるため後付けの際には確認が必要です。
建ぺい率は開放性の高い建築物に対し緩和措置があります。緩和措置に当てはまる条件を見ていきましょう。
上記の条件にあてはまる場合、建ぺい率の建築面積に含まれません。
しかし、緩和措置の具体的な条件や数字を確認しても、分かりにくいと感じる方も珍しくありません。そのため、カーポート後付けの際には、建ぺい率について施工業者に相談してみましょう。
スムーズに車を出し入れするためには、道路と直角または並行する位置にカーポートを設置するとよいでしょう。
併せて、車の乗り降りのしやすさも確認しましょう。車を駐車する際に、ドアの前に柱があると開けられなくなったり、乗り降りしにくくなったりします。
どうしてもドアの前に柱がきてしまう場合、カーポートを支える柱が片側にあるタイプ(片側支持タイプ)を選ぶのも手です。柱をフェンスや塀に寄せられるため、乗り降りしやすくなります。
カーポートは空き巣などの侵入の足場となる可能性があります。ベランダや2階の窓付近などからの侵入を防ぐためには、住宅と距離の近い場所への設置は控えるようにしましょう。
しかし、敷地に限りがあり、ベランダや2階の窓に近い場所でなければ設置できないというケースも少なくありません。そういった場合、カーポートに人感センサーライトや防犯カメラなどの防犯対策を施しましょう。
台風が多い・雪がよく降るなど、住んでいる地域の気候を考慮し、カーポートを選ぶことが大切です。
例えば、雪が多い地域は積雪によるカーポートの倒壊の可能性が懸念されます。そのため、強度の高さを意識し、両側に柱があるタイプ(両側支持タイプ)や頑丈な素材を使用している商品を選びましょう。
また、カーポートの後付けの際には、施工業者とカーポートの柱の位置を確認するため、建築した時の雨水・汚水の配管図もあると確認がスムーズです。施工業者に見せられるよう用意しておくと良いでしょう。
ここからは、カーポートを後付けした場合の設置・工事費用の目安について見ていきます。
1台用・2台用・3台用とそれぞれ本体費用と工事費用が異なります。
また、本体費用や工事費用は材質や耐積雪・耐風強度、住宅環境によって変動するため、具体的な費用に関しては施工業者にご相談ください。
1台用の本体費用と工事費用の目安は次の通りです。
項目 | 費用例 |
---|---|
本体費用 | 10万〜60万円 |
工事費用 | 3万〜5万円 |
片側支持タイプは、本体費用が10万円程度のものが多くあります。両側支持タイプになると、本体費用の相場は30万〜60万円程度です。
また、1台用のカーポートを延長し、駐輪場として使えるようにした製品には、本体費用が16万円程度のものがあります。
次に、2台用のカーポート設置の費用の目安を見ていきましょう。
項目 | 費用例 |
---|---|
本体費用 | 20万〜90万円 |
工事費用 | 10万円程度 |
2台用の場合、両側支持タイプで20万円程度、後方支持タイプで60万円程度の商品があります。
後方支持タイプは後方に柱を設置することで、車の出し入れがしやすくなるため、駐車が苦手な方におすすめのタイプです。
3台用のカーポートの設置の費用の目安を見ていきましょう。
項目 | 費用例 |
---|---|
本体費用 | 40万〜180万円 |
工事費用 | 10万〜15万円程度 |
3台用のカーポートの本体費用は、40万〜180万円程度と材質や耐積雪・耐風強度などオプションによって大きく異なります。
対積雪強度やデザイン性のあるカーポートは本体価格が高い傾向にあります。
カーポートを後付けする際には、建築確認申請の提出や建ぺい率など注意しなければならないポイントがいくつかあるため注意が必要です。
住宅からの距離が近い場所にカーポートを設置すると、空き巣などの足場として利用されてしまう可能性があります。そのため、人感センサー付きのライトや防犯カメラなどの防犯対策の検討も忘れてはなりません。
また、積雪が多い地域は倒壊のリスクが懸念されるため、耐積雪強度の高い商品をおすすめします。
カーポートを後付けするポイントを意識しつつ、最適な商品を選択しましょう。
カーポートを後付けする場合、さまざまなポイントを意識しなければなりません。中でも、建ぺい率の算出は難しいでしょう。
加えて、カーポートはオプションによって多様な商品があり、値段も大きく異なります。そのため、一度プロに相談したいという方もいるのではないでしょうか。
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