基本的な知識を学んだら、次はいよいよプランニング。何をどう検討して進めていけば良いのでしょうか。計画に欠かせない3つのステップをご紹介します。
1必要なスペースを考える
ライフスタイルによって必要なカースペースの面積は異なります。
必要な広さを把握するためにも下記4点をチェックしておきましょう。
●車の台数は？
車の所有台数や車種・サイズによって必要なカースペースの面積は異なります。将来的に増える可能性なども踏まえて検討しましょう。
●自転車やバイクの台数は？
カースペースに置くのは車だけとは限りません。子ども用も含めた自転車の台数、バイクの有無も考慮し、スペースを考えましょう。
【駐車スペース参考寸法】（単位：mm）
下記の台数別の駐車スペース参考寸法をもとに必要な広さを把握しておきましょう。
※車種や前面道路との位置関係によって必要なスペースは変動するため、実際に設置する際は施工業者への確認・相談をしてください。
車が1台の場合
車が2台の場合
車が3台の場合
●電気自動車に乗る予定は？
電気自動車の場合、自宅で充電するためには充電設備が必要です。200V対応の分電盤があり、その近くに充電設備を配置できるかどうかも要チェックです。
●物置として使うスペースも必要？
アウトドア用品や大きいコンテナ、ちょっとした物置などをカースペースに置きたい場合は、そのサイズや高さも考慮して計画しましょう。
2立地・条件を考慮する
毎日のように車を出し入れしたり、家族が行き来するカースペース。
安全安心に使えるように立地の特徴や条件に合わせてプランニングする必要があります。
数字や条件を見ても、よく分からないと相談されることが多い箇所のため、具体的に検討する際は施工業者に相談しましょう。
●勾配
前面道路が急坂など、敷地に高低差がある場合は注意が必要です。車のバンパーをこすったり、車の出し入れで見通しが悪くなりがちです。
高低差を考慮して車を停めやすくるするために、カーポート・ガレージ設置を計画する際は、あらかじめ施工業者に現地調査を依頼しましょう。
●風
周囲に建物や樹木のない地域は風の影響を受けやすく、全国的には台風による強風にも備える必要があります。カーポートがどのくらいの風に耐えられるかを示す「耐風圧性能」は、国土交通省が定める地域ごとの「基準風速」を基に算出しているため、お住まいの地域の基準風速を考慮することが必要です。
●雪
お住まいの地域の積雪量を考慮して適切な強度を満たした製品を選びましょう。気象庁発表の資料によると、日本の約50％は最深積雪20cm以上の積雪地であり、その大部分は最深積雪50cm以上の豪雪地です。また、同じ深さの積雪でも、雪の状態によって重さが変わるため、余裕をもって強度を選ぶと安心です。
●建ぺい率
建ぺい率とは、敷地面積に対して建築物を設置できる面積の割合のこと。カーポートやガレージは建築物に該当するため、建ぺい率の計算に含まれる点を把握しておきましょう。すでに建ぺい率を超えている場合は、敷地内への設置ができないため後付けの際には特に注意が必要です。カーポートの場合は建ぺい率の緩和措置があるため、一定の条件を満たせば、一部を建築面積から除外することができます。
＊緩和措置の条件
外壁：外壁を有しない部分が連続して4メートル以上
柱の間隔：間隔が2メートル以上
天井の高さ：2.1メートル以上
地階を除く階数が1（1階建て）
3お金や届出のことも要チェック
どのくらいの広さ・条件を検討すべきかがわかってきたら、予算や届出についても具体的にイメージしておきましょう。
台数ごとの費用の相場
※入居後に後付けで設置する場合の費用目安となります。
※材質や耐積雪・耐風強度、住宅環境によって変動するため、具体的な費用に関しては施工業者にご相談ください。
※また住宅環境によって土間工事、基礎工事、残土処分費など別途費用がかかります。
| カーポート | 独立ガレージ | |
|---|---|---|
| 本体費用 | 10−60万円 | 100−200万円 |
| 工事費用 | 3−5万円 | 15−30万円 |
| カーポート | 独立ガレージ | |
|---|---|---|
| 本体費用 | 20−90万円 | 200−400万円 |
| 工事費用 | 10万円 | 30−50万円 |
| カーポート | 独立ガレージ | |
|---|---|---|
| 本体費用 | 40−180万円 | − |
| 工事費用 | 10−15万円 | − |
ガレージは固定資産税も
考えておこう！
初期費用だけでなく、設置後に毎年発生する「固定資産税」も考えておきましょう。カーポートは固定資産税の対象となる「屋根があり、3方向以上が壁で囲われている」という条件に当てはまらないため課税されないケースがほとんどですが、ガレージの場合は条件によっては固定資産税の対象になることも。設置してから想定外の出費にがっかり…とならないよう、プランニング時に確認しておきましょう。
●届出について
カーポートやガレージは建築物になるため、建築確認申請が必要な場合もあります。入居後に後付けで設置する場合、施工業者ではなく、建築主が建築確認申請を提出しなければなりません。カーポートなどの壁が無く開放性のある建築物は建ぺい率の緩和措置が適用されるものの、床面積が10㎡を超える場合や、防火地域・準防火地域に建築する場合は建築確認申請が必要となるためプランニング時に確認しておくと安心です。費用を支払って施工業者で申請を代行してくれる場合もありますので、依頼時に相談しましょう。
