リフォームトラブルを回避するために！3つの原因と2つの対処方法
出来上がりがイメージと違う、契約した時と金額が異なるといった、リフォームのトラブル。もしそんなトラブルが起こった場合は、どうすればいいのでしょうか？今回はリフォームに関するトラブルの事例、原因や対処方法についてご紹介します。
目次
リフォームのトラブルでよくある事例4つ
リフォームのトラブルについてはいくつもありますが、具体的な例をいくつかご紹介します。トラブルの例は次の通りです。
- ・工事予定日になっても工事が開始されない
- ・体調不良を引き起こした
- ・リフォーム箇所で不具合が起きた
- ・ずさんな工事、契約と異なる請求額
それぞれのトラブル内容について詳しくご紹介します
工事予定日になっても工事が開始されない
契約金を支払ったにも関わらず、工事が予定日になっても開始されないケースが多く報告されています。担当者に連絡しても「資材不足」や「人手不足」を理由に、工期のめどすら立たない状況が多いです。
ケースによっては、仮住宅への引っ越しを済ませ、仮住宅の家賃の支払いが発生している人も。そのまま工事完了の予定日を過ぎれば、家賃等の余計な出費がかかり、リフォーム依頼者にとって悪いことばかりです。
体調不良を引き起こした
「リフォーム後から体調がすぐれない」といったケースも多く報告されています。その場合、シックハウス症候群の疑いがあります。原因は、建築材料に使用されていた化学物質、換気不足、ダニ、カビなどが考えられます。また、室内の気密性が上がったことによる空気の滞留で、室内に原因物質が溜まっている可能性があります。
リフォーム箇所で不具合が起きた
「リフォーム後しばらくして、雨が降ると雨漏りをするようになった」、「壁紙が浮いて、はがれ始めた」等の不具合が発生し、トラブルになることもあります。また、不具合の修理・修繕の依頼をしても、リフォーム会社が対応をしてくれないといったケースも報告されています。
ずさんな工事、契約と異なる請求額
「工事が終わってみると素人のような仕上がりだった」、「請求額が見積もりと大幅に違った」といったトラブルも相次いでいます。中には「勝手に追加工事を行われて、その分の費用を請求された」といったケースもございます。
リフォームのトラブルはなぜ起こる？3つの原因と対策について
先ほどの事例のようなトラブルは、そもそもなぜ発生してしまうのでしょうか？具体的な原因は次の通りです。
- ・打ち合わせが甘かった
- ・見積もり、契約内容などを書面に残していない
- ・業者選びで失敗してしまった
それぞれについて、詳しく見てみましょう。
打ち合わせが甘かった
リフォームのトラブルの原因は、依頼主と業者の間でリフォームについての綿密な打ち合わせが行われなかったことによる、「認識のズレ」によるものが多いです。
そこで、リフォーム業者と実際に会って、作業内容や見積り金額についてひとつひとつ確認し、疑問を解消することが大切です。以下の点に注意して打ち合わせを行うと、認識のズレを無くすことができます。
- ・打ち合わせ前にリフォームの要点を洗い出し、打ち合わせの際に確認する
- ・カタログ写真などを使って、具体的な完成のイメージを共有する
- ・工事の範囲を明確にしておく
- ・追加工事の有無など工事内容を明確にする
- ・打ち合わせの内容を記録に残す
見積り、契約内容などを書面に残していない
契約を書面で交わさず、口約束で済ませていたために、リフォーム会社とトラブルになってしまうケースが多くあります。最悪の場合、裁判で争わなければならないことも。
リフォームを依頼する時は、どんな些細なことでも必ず書面にしておくことが大切です。その際、書面は2部作成し、依頼主とリフォーム会社の双方が保管、確認できるようにしておくと、後々言った言わなかったのトラブルを回避できます。
もし契約内容が正しいものか個人で判断できない場合は、公益財団法人住宅リフォーム・紛争処理支援センターの「住まいるダイヤル」にて、見積書などの住宅相談に無料で応じてもらえるので、利用してみるのも一つの手です。
また、工事完了後には、必ずリフォーム会社とリフォーム箇所の確認を行い、「工事完了確認書」にサインをするようにしましょう。業者と工事箇所をひとつひとつ点検することで、お互いの認識のズレをなくし、後々のトラブルになることを回避できます。
もし、点検時に工事箇所に不満があれば、確認書には同意せず、リフォーム会社とやり直しをするのかどうか、話し合いましょう。
業者選びで失敗してしまった
リフォーム工事代金が500万円未満の場合、リフォーム会社は建設業許可が不要です。そのため、リフォーム会社の中には悪質な業者もいます。大手企業であっても、実際に工事をするのは下請け業者の場合が多く、中にはずさんな工事を行うところもあります。
以下のような特徴を持つ業者には気を付け、契約をしないようにしましょう。
- ・アポイントなしで訪問に来る業者
- ・当日に見積もりを出して契約を迫る
- ・大幅な値下げを行う
リフォーム工事をする場合、必ず2社以上、できれば3社以上に見積りを依頼して、比較検討をしましょう。その中で見積り金額が極端に高かったり、安かったりする業者は注意が必要です。また、依頼する業者には過去の工事事例を見せてもらい、工事実績があるかの確認も忘れないようにしましょう。
リフォームトラブル発生！慌てないで行いたい対処方法2つ
リフォームに関するトラブルが発生した場合、どう対処したら良いのでしょうか？最も良いとされる対処方法は次の通りです。
- ・クーリングオフ制度で契約を解除
- ・住宅相談所、消費生活センターなどで相談する
クーリングオフ制度で契約を解除
訪問販売等により、リフォーム契約にサインをしてしまった場合、契約書面を受け取ってから8日経過するまでなら、クーリングオフ制度を利用して、無条件で契約を解除できます。クーリングオフ制度を利用したい時は、消費生活センターに相談をしましょう。
ただし、リフォーム会社の事業所・営業所で契約した場合や電話でリフォーム業者を呼んで自宅で契約をした場合は、クーリングオフ制度の対象外となってしまうので、注意が必要です。
消費生活センターなどで相談する
住宅のトラブル等が発生した時に、相談できる相手がいなくて困っている方は、消費生活センターなどに相談ができます。
公益財団法人住宅リフォーム・紛争処理支援センターが全国の弁護士会と連携して、相談の窓口「住まいるダイヤル」を設けています。弁護士、建築士などの専門家に無料でリフォームのトラブルの相談ができます。
リフォームのトラブルは未然に防ぎましょう
リフォーム会社の中には残念ながら、お金を騙し取ろうとする悪質な業者がいます。そうでなくとも、リフォーム会社との認識のズレで、思い通りのリフォームにならなかった、という失敗も多くあります。
もし、リフォームに関するトラブルが起こった場合、一人で悩まず、すみやかに公的な相談機関に相談することをおすすめします。
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