エネルギーを自給する

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エネルギーを創る

住まいの上に輝く太陽の光を利用すれば、CO2ゼロのエネルギーをご自宅で創ることができます。太陽光発電と蓄電ができる製品・サービスや、LIXILの拠点で進める再生可能エネルギーに関する取り組みをご紹介します。

建て得+建て得でんち

建て得+建て得でんち

指定のLIXIL製品を使ったZEH仕様の住宅を新築するお客さまに、ご自宅の太陽光発電による余剰電力売電収入を15年間ご提供いただく代わりに、太陽光発電システムのローンが実質ゼロになるサービス「建て得バリュー」を、お得な電気料金プランとセットで提供しています。発電した電気を貯められる「スマート蓄電システム」をセットで導入する方には、「建て得でんち」サービスも。太陽光発電や蓄電池がお得に始められます。
※LIXILのZEHについて

サービス詳細
再生可能エネルギーへの移行

再生可能エネルギーへの移行

LIXILは事業で使う電力の100%再生可能エネルギーへの移行を推進しています。日本国内では、生産工場14拠点、本社などの事業所6拠点、物流センター10拠点、営業82拠点における使用電力に、再生可能エネルギー由来の電力を導入しています。 LIXIL全体での2023年3月期末の再生可能エネルギー比率は25%となり、CO2排出量を前期から約103,600トン削減することができました。

エネルギーを賢く減らす

住まいで使うエネルギーは、断熱や省エネなどの機能が備わった様々な製品を活用することで、毎日の暮らしの中で賢く減らすことができます。省エネにつながる製品やサービス、LIXILの生産・物流拠点での省エネ活動をご紹介します。

スマート宅配ポスト

スマート宅配ポスト

外出先からスマートフォンで解錠ができ、複数の荷物の受け取りが可能です。また、荷物の投函や取出し、扉の閉め忘れがあった時にスマートフォンに通知が届き安心です。2019年に東京都江東区、江戸川区の約100世帯で行った実証実験では、再配達率が41.7%から14.9%に低下し、宅配事業者の労働時間の削減やCO2排出量の削減効果につながっています。
宅配ボックス スペシャルサイト

商品詳細
LIXIL省エネ住宅シミュレーション

LIXIL省エネ住宅シミュレーション

2025年4月、家を建てる際に"住宅の省エネ基準への適合"が義務化されます。さらに近年ではZEHなど、省エネ基準を上回る省エネ性能や断熱性能の基準が複数新設される等、住宅の高性能化が進んでいます。そのため、住宅の設計者はこれらの高性能住宅のメリットをお客様に説明し、ニーズにあった性能の住宅の提供が求められます。LIXILでは「LIXIL省エネ住宅シミュレーション」を住宅の設計者に無料提供することで、環境に配慮した快適で健康な住まいの普及をサポートしています。

サービス詳細
生産拠点における燃料転換

生産拠点における燃料転換

LIXILの製造工程では、材料から製品をつくる際の熱需要を満たすために多くの燃料を使用するため、エネルギーの効率化に取り組んでいます。特に、高温域の製造工程においては、従来の燃料や製造方法での取り組みを超えたイノベーションが必要です。そこで水素への燃料転換やCO2を分離・回収し有効活用するCCUなどの新技術を取り入れたイノベーションや、研究段階にある新技術の応用も視野に入れ、2030年以降の実用化を目指した検討を開始しています。

物流におけるCO2削減

物流におけるCO2削減

LIXILの物流拠点では、他社と物流を共同利用する「コンテナラウンドユース」を実施しています。2023年3月期は協業企業と合計で826コンテナのラウンドユースを行い、年間約107トンのCO2排出削減につながっています。
また、北海道物流センターでは積載効率の悪化とドライバー不足の解消に向け、同業他社との共同運送に取り組み、走行距離を年間59万km削減、CO2の荷主原単位を21%削減することにつながりました。

断熱でエネルギーの無駄をなくす

住まいの中で最も熱の出入りが多いのが、窓などの開口部。窓とドアから出入りする熱は、冬は住まい全体の58%、夏は73%にも上ります。窓やドア、そして壁などの住まいの断熱性を高め、エネルギーの消費やCO2の削減につながる製品をご紹介します。

これらのSDGS目標に貢献しています

  • エネルギーをみんなにそしてクリーンに
    すべての人々が、手頃な価格で信頼性の高い持続可能で現代的なエネルギーを利用できるようにする
  • 住み続けられるまちづくりを
    都市や人間の居住地をだれも排除せず安全かつレジリエントで持続可能にする
  • 気候変動に具体的な対策を
    気候変動とその影響に立ち向かうため、緊急対策を実施する

LIXILは、コーポレート・レスポンシビリティ戦略における3つの優先取り組み分野「グローバルな衛生課題の解決」「水の保全と環境保護」「多様性の尊重」を中心に、事業全体を通じてSDGs(持続可能な開発目標)の達成に貢献する取り組みを推進しています。

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